●教育の目的
心理学全般の領域を関連づけながら、心理臨床に関する知識技能を深め、心理的支援を必要とする人に対するカウンセリングなどの実践能力を身につけ、さらに、他職種とも協働する能力をもつ高度な専門職業人を養成すること、並びに心理分野について主体的に研究する能力を育成することを目的とする。
●学位授与方針(ディプロマ?ポリシー:DP)
領域 | ポリシー | ||
知識?技能 | DP1 | □ | 心理学及び心理臨床に関わる専門的知識を有している。 |
DP2 | □ | 心理的諸問題に関する課題に取り組むための実践能力および科学的手法を身につけている。 | |
思考?判断?表現 | DP3 | □ | 心理学に関する専門的知識をもとに心理的課題を検討できる。 |
□ | 心理学的手法を用いて導き出した自分の考えを適切に表現できる。 | ||
主体性?多様性?協働性 | DP4 | □ | 高度に専門的な立場から、心理的諸問題に主体性を持って取り組むことができる。 |
□ | 多様な人々の立場やものの見方について理解し、協働する力を身につけている。 |
●教育課程編成?実施方針(カリキュラム?ポリシー:CP)
心理臨床コースでは、ディプロマ?ポリシーに示す教育目標を達成するために、教育課程を教養科目、専門科目(心理臨床基礎科目、心理学専門科目、実践展開科目)、修士論文作成科目(特別研究I、II)により編成し、実施します。
1. 「教養科目」は、表修士論文の作成や研究発表に必要な研究倫理の基本的な考え方やリテラシーを学修する科目、心理学の方法で導き出した自らの考えを英語で適切に表現する力を身につける科目を配置しています。
2. 「専門科目」は心理臨床基礎科目、心理学専門科目、実践展開科目によって構成しています。
2-1「心理臨床基礎科目」は、 心理臨床に関わる専門的知識を身につけるために、臨床心理学に関わる基礎的?基本的な科目群を配置しています。また、学内実習施設と学外実習機関で行う実習科目群も配置しています。これらの実習科目の目的は、心理学に関する専門的知識をもとに人々の心理的課題を検討でき、高度に専門的な立場から、心理的諸問題に主体性を持って取り組むことができること、そして多様な人々の立場やものの見方について理解し、協働する力を身につけられることです。
2-2「心理学専門科目」は、A群:心理学の研究法に関する科目群、B群:発達や認知などの基礎的な心理学に関する科目群、C群:社会関係に関する科目群、D群:医療や障害に関する科目群、E群:より応用的な臨床心理学に関する科目群から構成されています。これらの科目は、心理学及び心理臨床にわる専門的知識を有し、心理学に関する専門的知識をもとに心理的課題を検討でき、心理学的手法を用いて導き出した自分の考えを適切に表現できることを目指しています。さらにそれらをもとにして、高度に専門的な立場から、心理的諸問題に主体性を持って取り組めるようになることを目指しています。
2-3 「実践展開科目」は、以上に含まれていない公認心理師になるために必要な科目から構成されています。この科目では、多様な人々の立場やものの見方について理解し、協働する力を身につけ、高度に専門的な立場から、心理的諸問題に主体性を持って取り組むことができることを目指しています。さらに、多様な人々の立場やものの見方について理解し、協働する力を身につけることも目的とします。
3. 修士論文作成科目(特別研究I、II)では、修士論文の作成を総合的に支援し、心理学に関する専門的知識をもとに心理的課題を検討できること、そして心理学的手法を用いて導き出した自分の考えを適切に表現できることを目指します。
コースの修了要件として、必修単位18 単位を含む合計30 単位以上を修得する必要があります。また、他コース科目又は学部の授業科目の単位は4 単位まで修了要件として単位認定できます。なお、このカリキュラムには、臨床心理士および公認心理師(大学院)を受験するために必要な科目が含まれています。資格を希望する場合、臨床心理士は心理臨床基礎科目のすべて(27 単位)と心理学専門科目A~E群からそれぞれ1 科目以上を選択して(計10 単位以上)の単位取得(臨床心理士:計37 単位以上)、公認心理師(大学院)は心理臨床基礎科目から指定科目16 単位、心理学専門科目から指定科目6 単位、実践展開科目のすべて、8 単位の取得(公認心理師:計30 単位)を満たす必要があります。なお、臨床心理士と公認心理師の科目には一部重複があります。各授業の成績評価にあたっては、大学の成績評価の方法と基準に従い厳格に実施し、大学のアセスメント?プランに従い評価結果の点検を行います。
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1. 専門分野及び専門分野を学ぶための大学卒業程度の知識を有している。
2. 専門分野に関する諸問題に取り組むための大学卒業程度の技能を有している。
3. 専門分野の知識をもとに研究の見通しを立てることができる。
4. 専門分野の知識をもとに自らの考えを適切に表現することができる。
5. 専門分野における諸問題について主体的に取り組む姿勢がある。
6. 高度福祉社会の実現のために、多様性を尊重し、多様な人々と協働して取り組むことに意欲がある。
(2)入学者選抜の基本方針